■初めて受診される時には下記のものをご持参ください■

  • 健康保険証は毎月確認させていただきます。
  • 他の医療機関で検査を受けられた結果をお持ちの場合には、その検査結果をできるだけお持ちください。
  • 他の医療機関でお薬を処方されている場合には、お薬手帳か薬を持参してください。

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検査設備

  • 胃内視鏡(胃カメラ)
  • 超音波:腹部、乳腺、甲状腺
  • 胸部レントゲン
  • 心電図
  • ホルター心電図
  • 骨塩定量

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健診について

  • 一般健診
    対象者 40歳以上75歳未満(75歳の誕生日の前日まで)の方
    35歳以上40歳未満で、生活習慣の改善指導を受けることを希望
    される方
    検査項目

    問診、触診、身体計測、腹囲、視力、聴力測定、血圧測定
    尿検査、便潜血反応検査、血液一般検査、血糖検査、尿酸検査、
    血液脂質検査、肝臓機能検査
    胸部レントゲン検査、心電図検査 など


  • 肝炎ウイルス検査
    対象者

    一般検診を受診し、次の1から3のいずれかに該当される方
    ※ただし、過去にC型肝炎抗体検査を受けたことがある方は除きます。

     

    1.一般検診を受診する35歳以上の方

    2.一般検診を受診する方のうち、広範囲の外科的処置を
      受けたことがある方。
      または、妊娠もしくは分娩のときに多量に出血したことがある方

    3.一般検診の結果、CPT値が36以上であった方

    検査項目 HCV抗体検査  ●HBs抗原検査

  • 雇入時健康診断
  • 検査項目

    問診、診察、身長、体重、視力、聴力、胸部X線、血圧、肝機能、
    血中脂質、血糖、心電図

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特定健康診査取扱医療機関

特定健康診査について

■ワクチン接種のご案内■

●肺炎球菌ワクチンのご案内

  • 細菌による肺炎の原因菌の中で最も多いのが肺炎球菌です。あらかじめこの菌に対するワクチンを接種しておくと肺炎の予防になることがわかっています。特に呼吸器疾患(肺気腫、肺線維症など)のある方、高齢で免疫力の低下が予想される方、糖尿病のある方などはワクチンをお勧めします。詳しくは当院でおたずねください。
    参考資料はこちら→高齢者用肺炎球菌予防接種のお知らせ

 

●B型肝炎ワクチンのご案内

  • <用法/用量>
  1. B型肝炎の予防:0.5mlずつを4週間隔で2回、更に、20~24週を経過した後に1回0.5mlを皮下又は筋肉内に注射する。但し、10歳未満の者には、0.25mlずつを同様の投与間隔で皮下に注射する。但し、機動的HBs抗体が獲得されていない場合には、追加駐注射する。
  2. B型肝炎ウィルス母子感染の予防(抗HBs人免疫グロプリンとの併用)
    0.25mlを1回、生後2~3ヶ月に皮下に注射する。
  3. HBs抗原陽性でかつ、HBs抗原陽性の血液による汚染事故後のB型肝炎発症予防(抗HBs人免疫グロブリンとの併用):0.5mlを1回、事故発生後7日以内に皮下又は筋肉内に注射する。更に0.5mlずつを初回注射の1ヶ月後及び3~6ヵ月後の2回、同様の用法で注射する。なお、10歳未満の者には、0.25mlずつを同様の投与間隔で皮下に注射する。但し、機動的なHBs抗体が獲得されていない場合には追加注射する。
  • <効能/効果>
  1. B型肝炎の予防
  2. B型肝炎ウィルス母子感染の予防(抗HBs人免疫グロブリンとの併用)
  3. HBs抗原陽性でかつHBs抗原陽性の血液による汚染事故後のB型肝炎発症予防(抗人免疫グロブリンとの併用)
  • <副反応>
  1. 重大な副反応
    1).ショック、アナフィキラシー様症状(血圧低下、呼吸困難、顔面蒼白等)が現れることがあるので、接種後は観察を十分に行い、異常が認められた場合には適切な処置を行う。
    2).多発性硬化症、急性散在性脳脊髄炎(いずれも頻度不明):症状が現れた場合には適切な処置を行う。
  2. その他の副反応
    1).過敏症:(頻度不明)湿疹、そう疹、蕁麻疹、(0.1~5%未満)発熱、発疹。
    2).局所症状(注射部位):(0.1~5%未満)疼痛、腫脹、硬結、発赤、そう痒感、熱感。

 

●C型肝炎インターフェロン療法について

  • 近隣病院とC型肝炎連携パスを実施しています。

●サーバリックスのご案内  
     <サーバリックスの特性>

  1. 子宮頸がん発症の主要な原因である、発がん性ヒトパピローマウィルス(HPV)の16型と18型の感染を予防するワクチンです。
  2. GSK独自のアジュバント(免疫増強剤)AS04を使用することで、自然感染の11倍の抗体価を長期間維持します。
  3. HPV16型と18型の持続感染、HPV16型もしくは18型が関与する前がん病変(CIN2+、CIN3+)の発症を92.3~100%予防します。
  4. 10歳以上の女性が接種対象です。
    通常、0、1、6ヶ月後に3回上腕三角筋部に筋肉内接種します。
  5. <副反応>
    国内臨床試験において、本剤接種後7日間に症状調査日記に記載のある612例のうち、局所(注射部位)の特定した症状の副反応は疼痛606例(99.0%)、発赤540例(88.2%)、腫脹482例(78.8%)であった。また、全身性の特定した症状の副反応は、疲労353例(57.7%)、筋痛277例(45.3%)、頭痛232例(37.9%)、胃腸症状(悪診、嘔吐、下痢、腹痛等)151例(24.7%)、関節痛124例(20.3%)、発疹35例(5.7%)、発熱34例(5.6%)、蕁麻疹16例(2.6%)であった。

    海外臨床試験において、本剤接種後7日間に症状調査日記に記載のある症例のうち、局所(注射部位)の特定した症状の副反応は7870例中、疼痛7103例(90.3%)、発赤3667例(46.6%)、腫脹3386例(43%)であった。また、全身性の特定した症状の副反応は、疲労、頭痛、胃腸症状(悪診、嘔吐、下痢、腹痛等)、発熱、発疹で7871例中それぞれ2826例(35.9%)、2341例(29.7%)、1111例(14.1%)、556例(7.1%)、434例(5.5%)、筋痛、関節痛、蕁麻疹で7320例中それぞれ2563例(35%)、985例(13.5%)、226例(3.1%)であった。
    局所の上記症状は大部分が軽度から中等度で、3回の本剤接種スケジュール遵守率への影響は無かった。また、全身性の上記症状は接種回数の増加に伴う発現率の上昇は見られなかった。(承認時)

    ●重大な副反応
    ショック、アナフィキラシー様症状(頻度不明):ショック又は、アナフィキラシー様症状を含むアレルギー反応、血管浮腫が現れることがあるので、接種後は観察を十分に行い、異常が認められた場合には適切な処置を行うこと。



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麻疹、風疹ワクチンについて

第1期~第4期接種に該当する方 接種するワクチン
「麻疹」・「風疹」とも、
両方にかかったことがはっきりしている
接種不要

「麻疹」・「風疹」とも、

両方にかかっていないのがはっきりしている

「MR」ワクチン
「麻疹」に、かかったことがはっきりしている 「風疹」の単抗原ワクチン
「風疹」に、かかったことがはっきりしている 「麻疹」の単抗原ワクチン
「麻疹」・「風疹」いずれも、
かかったかどうかはっきりしない
「MR」ワクチン

 

麻疹単抗原ワクチンについて

  • 麻疹とは?
    空気感染でうつり、潜伏期はおよそ10~12日ぐらいです。
    感染力が強く、いったんかかると高熱が一週間ぐらい続き、時には気管支炎や肺炎などを合併し入院が必要になることもあります。
  • 接種時期・接種回数

    ◇第一期接種◇

    生後12ヶ月~24ヶ月未満の方(一歳児)

    ◇第二期接種◇

    5歳から7歳未満で小学校就学前の一年間
    (いわゆる、幼稚園・保育所の年長クラスに相当する1年間)

風疹単抗原ワクチンについて

  • 風疹(3日ばしか)とは?

    通常約2~3週間(平均16~18日)の潜伏期間の後、発熱や発疹、リンパ節腫脹の症状が見られます。
    それほど重症化することはないのですが、妊娠初期にかかると流産したり、先天性異常児が生まれる危険性があります。

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麻疹、風疹(MR)ワクチンの予防接種対象者について

  • 平成23年4月1日以降に予防接種を受けられる場合は予防接種にかかる費用が全額自己負担となります。また、予防接種によって引き起こされた副反応により健康被害が生じた場合の賠償についても、予防接種法に基づく補償が受けれなくなります。

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患者さん負担に関して(一般診療)

2016年4月1日現在

【患者さん負担割合】
一般患者 70歳未満
(後期高齢者医療
対象者を除く)
健康保険法等 社保・国保とも:3割
義務教育就学前まで:2割
高齢受給者 70~74歳
(後期高齢者医療
対象者を除く)
健康保険法等 2014年4月1日以降に
70歳に達した者 ※1
:2割
現役並み所得者:3割
2014年3月31日以前に
70歳に達した者 ※2
:1割
現役並み所得者:3割
後期高齢者
医療制度対象者
75歳以上
(65歳以上で寝た
きり等の患者含む)
高齢者の医療の
確保に関する法律
1割
現役並み所得者:3割
※1 誕生日が1944(昭和19)年4月2日以降の者
※2 誕生日が1939(昭和14)年4月2日から1944(昭和19)年4月1日までの者


【70歳未満の自己負担限度額】
※3 所得区分 自己負担限度額 (外来・入院別) 多数該当
年収約1,160万円~
健保:標準報酬月額83万円以上
国保:年間所得901万円以上
252,600円+
(医療費-842,000円)×1%
140,100円
年収約770万円~
健保:標準報酬月額53万~79万円
国保:年間所得600万~901万円
167,400円+
(医療費-558,000円)×1%
93,000円
年収約370万円
健保:標準報酬月額28万~50万円
国保:年間所得210万~600万円
80,100円+
(医療費-267,000円)×1%
44,400円
~年収約370万円
健保:標準報酬月額26万円以下
国保:年間所得210万円以下
57,600円 44,400円
低所得者
(住民税非課税者)
35,400円 24,600円
※3「限度額適応認定証」又は「限度額摘要・標準負担額減額認定証」の限度区分表示
★ 高額長期疾病患者の自己負担限度額(月額):1万円
  ただし、人工透析を要する上位所得者とその被保険者については月額2万円

 

【70歳以上の自己負担限度額】

75歳の誕生月以外

※4 所得区分 自己負担限度額
外来
(個人ごと)
外来+入院
(世帯)
現役並み所得者
(標準報酬月額28万円以上)
44,400円 80,100円+
   (医療費-267,000円)×1%
[多数該当:44,400円]
一般所得者
(標準報酬月額26万円以下)
12,000円 44,400円
低所得者Ⅱ 8,000円 24,600円
低所得者Ⅰ 8,000円 15,000円
※4「限度額適応認定証」又は「限度額摘要・標準負担額減額認定証」の限度区分表示
★ 高額長期疾病患者の自己負担限度額(月額):1万円
  ただし、人工透析を要する上位所得者とその被保険者については月額2万円

75歳の誕生月

※5 所得区分 自己負担限度額
外来
(個人ごと)
外来+入院
(個人ごと)
外来+入院
(世帯)
現役並み所得者
(標準報酬月額
 28万円以上)
22,200円 40,050円+(医療費-
   133,500円)×1%
[多数該当:22,200円]
80,100円+(医療費-
   267,000円)×1%
[多数該当:44,400円]
一般所得者
(標準報酬月額
 26万円以下)
6,000円 22,200円 44,400円
低所得者Ⅱ 4,000円 12,300円 24,600円
低所得者Ⅰ 4,000円 7,500円 15,000円
※5「限度額適応認定証」又は「限度額摘要・標準負担額減額認定証」の限度区分表示
★ 高額長期疾病患者の自己負担限度額(月額):1万円
  ただし、人工透析を要する上位所得者とその被保険者については月額2万円

負担限度額えを超える額の給付は原則として現物給付だが、70歳未満の患者の場合、
現物給付を受けるには保険者に事前に申請して限度額適用認定証の交付を受ける
必要がある。
また、70歳以上の患者の場合も、低所得者の認定は、保険者に事前に申請して限度額
適用認定証の交付を受ける必要がある。

 

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